製造業系の中小企業では、仕事の内容や待遇面で国内の若い人材を確保しにくくなっています。しかし、技術の修得に意欲的で若い研修生を受け入れることで、一部人材の確保につながっています。また、研修生は1年間、その後技能実習生に移行すると、さらに2年間業務に従事するため、若い人材の定着につながっています。

20歳代前半の若い人材が多く、体力があり業務に対して意欲的です。また、日本で修得した技術・技能を自国発展に役立てたいという使命感からモチベーションも高いです。それが日本人社員への刺激になり、社内の活性化にもつながり生産性の向上に一役かっています。

人的資源を通じて、受け入れ企業の海外戦略、特に中国の送り出し企業との経済交流を実現する可能性が開けます。さらに研修生の現地要員化による現地法人設立も視野に入れることが可能になり、国際的な視野の拡大につながります。

20名のパート社員から10人の研修生に切り替え、年間1千万円のコスト削減を実現した事例もあり、 コスト削減面でも期待できる。若さと、労働意欲の高さが好影響。
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